【計算方法】太陽光発電における計算式を知って利回りよく投資をしよう！

投資を検討する際に確認しておきたい項目が利回りです。利回りとは、投資額に対する収益の割合のことで、高い値になるほど収益が多くなります。

投資を始めるからには、誰もが高い利回りで運用したいと考えるかと思いますが、太陽光発電投資の利回りには表面利回りと実質利回りの2種類あり、それぞれ計算方法が異なります。

表面利回りの計算方法とメーカー比較の注意点

太陽光発電投資における表面利回りとは、発電した電力を売却して得た収入の総額と、システム設置費用などの初期投資額のみで算出される、大まかな収益の目安となる指標です。通常、メーカーサイトや比較サイトに掲載されている利回りは、表面利回りのことを指します。計算式は、(表面利回り＝総売電収入÷初期投資額÷運用年数×100)となります。

例えば、年間200万円の収入が得られるシステムを2000万円で導入したときの表面利回りを考えてみましょう。10kW以上の産業用太陽光発電システムを導入した場合、FIT法により投資開始から20年間は固定価格で買い取ってもらえるため、運用年数は20年として計算します。また、総売電収入は、年間収入200万円の20年分なので4000万円です。これらの数字を計算式に当てはめると、表面利回り＝総売電収入4000万円÷初期投資額2000万円÷運用年数20年×100となるため、表面利回りは10%となります。つまり、年間で初期投資額の10%の収益が得られるため、10年間運用を続ければ初期投資額を全額回収できることを意味しています。

表面利回りは計算方法が非常にシンプルなので、大まかな収益の目安とする場合は非常に優れていますが、より具体的な運用を考えた場合はランニングコストを考慮した実質利回りの算出が必要です。また、各メーカーによって初期投資額の考え方が異なるため、メーカーサイトや比較サイトに掲載された表面利回りの単純比較はできません。初期投資額は大まかに、太陽光パネルなどの設備費用と、システム設置の工事費用、各種申請手続きの代行費用の3種類に分類されます。

申請手続きの代行費用を初期投資額として表面利回りを算出しているメーカーもあれば、代行費用は初期投資額として扱わないというメーカーもあり、初期投資額の考え方はメーカーで統一されていません。そのため、各メーカーの利回りを比較する際は、初期投資額としてどこまで考慮されているのかを十分に確認することが重要です。また、システム設置に当たり土地の造成が必要になったり、発電効率に悪影響を及ぼす雑草対策のための防草シートを設置するなど、個々の案件によって初期投資額は大きく変わるということにも十分に注意しましょう。

実質利回りの計算方法とランニングコストについて

算出方法がシンプルな表面利回りに対して、運用をしていく上で必要となるランニングコストを考慮した指標が、実質利回りです。一般的に、太陽光発電投資における表面利回りは約10%程度になることが多いのですが、実質利回りはランニングコストを含めた分、表面利回りよりも低い値になります。

実質利回りは、(実質利回り＝(総売電収入-ランニングコスト)÷初期投資額÷運用年数×100)という計算式で求めることが可能です。実質利回りは具体的な収益の試算が可能なので、メーカーや土地を選定する場合は表面利回りだけでなく、実質利回りを考慮することが非常に重要となります。しかし、実質利回りを正確に計算するには、ランニングコストを詳細に把握しなければいけません。仮に、運用開始前の試算が甘い場合は、計算上の収益と実際の収益の間に大きなズレが生まれ、後々の後悔につながる恐れがあります。

そのため、何をランニングコストとして考慮する必要があるのかを知っておきましょう。太陽光発電システムのランニングコストにはいくつか種類がありますが、まずは定期的なメンテナンス費用が挙げられます。2017年にFIT法が改正されたことにより、産業用太陽光発電システムは定期的なメンテナンスが義務化されたため、専門業者に依頼して保守点検を行う必要があります。メンテナンスだけでなく、発電効率を低下させないための草刈りやパネル掃除といった清掃関係も業者に依頼する場合は、その費用も考慮しましょう。また、パワコン(パワーコンディショナー)の交換費用も忘れてはいけません。一般的なパワコンの寿命は約10年と言われており、メーカー保証も10年程度であることが大半です。そのため、20年間運用することを前提とした場合、メーカー保証期間外での交換が1回は必要となると考えておいた方が良いでしょう。

さらに、万が一のトラブル対策用の遠隔監視システムに要する費用や、自然災害対策に保険に加入する場合は更新費用もランニングコストとして考える必要があります。その他にも、所得税や固定資産税といった税金関係や、ローン契約を結んだ場合はローン金利などが挙げられます。ランニングコストは、自然災害や機器の故障頻度などに大きく左右されるものです。そのため、メーカー選びの際は、どれだけ正確にランニングコストを試算できる能力を持っているのかが基準のひとつになります。

利回りの計算に必要な売電収入を求めてみよう

利回りを計算する上で、必須となるのが売電収入です。売電収入は、各メーカーサイトなどで公開されているシミュレーターを使うことでも算出できますが、計算式を理解すれば自身でも計算できます。年間の売電収入を算出する計算式は、(年間売電収入＝売電単価×年間予想発電量)となります。2019年に投資を開始した場合の売電単価は、10KW以上500kW未満の産業用太陽光発電で1kWh当たり14円です。また、年間予想発電量はNEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)によると、設置面の1日あたりの年平均日射量(kWh/m2/日)×損失係数×システム容量(kW)×年間日数×標準状態における日射強度(kW/m2)で算出できます。設置面の1日あたりの年平均日射量は、NEDOの日射量データベースを利用することで簡単に調べることが可能です。

例えば、東京都練馬区で真南向きに30度の角度で太陽光パネルを設置した場合、データベースによると設置面の1日あたりの年平均日射量は3.78(kWh/m2/日)です。損失係数は、パネルの温度上昇による発電損失率とパワコンの変換損失率、その他損失率の3つの損失を合わせた値で、損失係数＝(1-温度上昇による発電損失率)×(1-パワコンの変換損失率)×(1-その他損失率)で算出されます。温度上昇による発電損失は年平均でおよそ5%から15%の損失となり、パワコンの変換損失は2%から7%が一般的です。また、その他損失には配線や回路で発生する損失や、太陽光パネルの汚れによる損失などが含まれ、通常は約5%程度となります。システム容量は導入したシステムの発電出力、年間日数は365日、標準状態における日射強度は1を用います。売電収入は、太陽光発電投資において最も重要となる値なので、運用開始前にしっかり確認しておきましょう。

太陽光発電投資に要する初期投資額は決して安くはありません。そのため、利回りや発電量を甘く見積もってしまうと、後々の後悔につながる恐れがあります。自身で投資開始前に初期投資額やランニングコスト、年間の予想発電量を正確に把握するには限界がありますが、これらの知識を持っておくことが重要です。メーカーの中には、実際の値よりも利回りや発電量を良く見せようとする悪徳業者が一部存在するため、知識がないと騙されてしまう可能性もあります。そのため、メーカー側が提示する値を鵜呑みにするのではなく、自身でも計算方法について理解しておくことは、投資成功の第一歩と言えるでしょう。