太陽光発電投資するなら知っておきたい！本体価格の目安

省エネや地球環境を悪くしないために近年太陽光エネルギーなど再生可能の自然エネルギーの活用が推進されています。住宅に設置すれば自宅の電気を電力会社から買わなくてよくなり、余った電気は売ることも可能です。そこで太陽光発電投資という投資方法もあるといわれています。本記事では太陽光発電についての説明や投資について解説します。

太陽光発電で電気ができる仕組み

太陽光が発電パネルにあたると、パネルを構成する半導体の電子が動き出し電気を作ります。乾電池を例にして説明すると、電気のもとは電子という粒なのですが、乾電池の場合も同じで電池の中ではためているのではなく化学反応を起こして作っているのです。

乾電池の中には亜鉛と二酸化マンガンからできた電気を通す液体が入っていて、マイナス極の底には亜鉛缶という電子が発生するものがついています。酸化マンガンとプラス極に接している炭素棒がプラスの電子をもっていて、それが混合液と亜鉛缶によってマイナス極からプラス極の方に移動することによって作られます。この乾電池と同じように太陽光発電システムも、パネルにあたった太陽光を太陽電池モジュールというところで反応し、プラスとマイナスの電子が動いて電気を作ります。

それを接続箱に集めて、パワーコンディショナーによって家庭で使えるものに変換するという仕組みです。電気が作られるのは太陽光が当たっている時なので、太陽光がないときは作られませんが、蓄電池を利用するとためておくことはできます。

太陽光発電を設置するメリットについて

太陽光発電で自然な太陽光を家庭でも使える電気に変換できると、電力会社から送られてくる分を使わずに済むので、光熱費が節約できます。電力会社から供給される電気は火力発電や原子力発電で作られたものです。

これらを作るには、石油や原子力などの資源エネルギーを使っていてCO2も発生するので、地球温暖化やさまざまな災害が起こる原因ともなる資源の使い過ぎを少しでも軽減しなければいけません。世界中で資源の無駄使いやCO2の発生を少しでも少なくするためにも、自然エネルギーで電気を作る太陽光発電の導入が国を挙げて勧められています。

また太陽光発電システムを導入すると、電力の使用量が見えるようになっているので、省エネ意識が強くなるというメリットや、蓄電池と組み合わせることで電気をためられるようになると、災害などで停電が起こっても自立発電ができることもメリットです。そして太陽光で作られた電気を家庭で使って、それでも余れば電力会社に売ることもでき、それで収入が得られるというメリットがあります。

太陽光発電で余った電気を売るための固定価格買取制度

2009年11月に「固定価格買取制度」ができました。それは国が作ったもので再生可能エネルギーで作った電気を10年間などの一定期間、一定の値段で電力会社が買い取ってくれるという制度です。買い取る分は電力会社が供給する分の一部となるため、電力会社から供給する電気を使っているお客様から「再エネ賦課金」という名目で集めて、その費用を使って電気を買い取るというシステムです。

再エネ賦課金の単価は全国一律で、電気の使用量に比例して額が定められます。その単価は年間でどれくらいの再生可能エネルギーが導入されるかを予測し、買取価格を踏まえたうえで経済産業大臣が決めています。

再生可能エネルギーは太陽光発電だけでなく、風力や水力、地熱発電やバイオマス発電なども含まれ、それぞれメリットもデメリットもありますが、各家庭でも大規模な場所でも導入しやすいのが太陽光発電システムです。固定価格買取制度は2019年で10年目を迎えるため、初めから制度を利用している場合は2019年で終わりを迎えますが、固定価格買取制度自体は今後も続きます。

太陽光発電投資を始める前に考えること

今まで電気は「買う」ものでしたが、太陽光発電は再生可能な自然エネルギーなので、固定価格買取制度を利用して余った電気を売ることができるようになりました。そしてそれが収入となるなら太陽光発電投資を始めてみたいという人も少なくないでしょう。太陽光発電投資をするには、土地と太陽光システムを設置する必要があります。

一般家庭では作られた電気を自分の過程で消費するので余った電気といっても少量ですが、投資をするなら広大な土地などを使って、電気を丸ごと売るという方法で行います。土地を持っているにしても購入するにしても固定資産税がかかります。

また売る電気量によって額は異なりますが所得税もかかってきます。そのため購入する土地の固定資産税と毎月かかる所得税を設置前に計算しておく必要があることが注意点の一つです。また売電収入と土地や太陽光発電システム本体の購入によるローン、税金などの出ていくお金との収支を計算し利益が出る方法を考えることが大切です。

投資を始める前には土地や発電システム本体を購入する必要があるので、多額の費用を投資することになります。そのため専門家に相談をしながら始めることが勧められます。株などのほかの投資は市場の動向に左右されやすいですが、太陽光発電投資は固定価格買取制度があるので安定した投資法であることがメリットです。

太陽光発電システム導入にあたり本体価格の相場を知る

太陽光システムで投資をする場合、本体を購入して設置をしなければ何も始まりません。どれだけの電気を作る本体が必要かということで価格は変わってきますが、年々性能がよくなるうえ価格が下がってきている傾向にあるのです。

住宅用の太陽光システムの本体価格は、平成23年の10月ごろの1kw電気を作るシステムの価格は約50万円でした。それが平成28年には36万円にまで下がり、2020年には30万円にまで下がってきています。そして住宅用ではなく産業用としては2020年で1kw当たり20万円という価格です。5kw分の本体を購入するなら、100万円程度の初期費用が掛かるということになります。

それでも高額なので、どれだけの土地にどれだけの電気を出せるシステムを導入するのかを考える時に、この本体の導入費の相場を知ることはとても重要です。相場を知ることは、太陽光発電システムの購入先を選ぶうえでも重要になるし、投資を考えるにあたって必要な初期費用を知って、収支のシミュレーションができるのです。

東京で太陽光発電投資をする場合

東京の23区では広大な土地を持つことは難しいですが、東京都内でも23区以外で他県に近いようなところなら広大な土地を購入することも可能です。また住まいは東京23区でも、東京以外の所で広い場所を安く購入するという方法もあります。土地を購入して太陽光パネルの設置も終わったからといって、放置はできません。

時々パネルの状態を点検したり時には修理も必要になります。台風などで部材が飛んだりして近隣に迷惑をかけることもあるので、あまり遠くの土地での投資は勧められませんが、簡単に行ける範囲の所なら低予算で購入ができます。

購入の際には何度も足を運んで、日当たりの状況や風向きなど立地についてはしっかりチェックをすることが重要です。それと太陽光パネルを置いた場合の収支のシミュレーションもしっかりと行い、専門家と相談しながらメーカーも決めて購入・設置と進めていきます。このように東京に住んでいて土地がないとか高いという理由で投資をあきらめることはなく、東京以外の地価が安い所で太陽光発電投資をすることは可能なのです。

太陽光発電システムの導入は国からも勧められていて、固定価格買取制度もあるので電気を売るという投資法もあります。そのためには土地と太陽光システム本体の設置で初期費用が高いですが、制度があることで安定した収入を得ることも可能です。東京都内の人でも都内で土地の購入は難しくても近隣の件で広い土地を安く購入することはできるので、太陽光発電投資をすることは充分可能です。